サボテンへの道

昔、ネットで名古屋に友人がいましたので、よく名古屋まで行って名古屋のホテルに宿泊して遊びました。けれども、些細なことで対立してしまい、二度と名古屋になんか行くものかと思いました。あれから友人たちとは全く会っていませんが、仕事で名古屋のホテルを利用します。友人から教えてもらった店はもう忘れてしまいました。
ホテルの予約をインターネットで初めて行なったときは少し不安もありました。きちんと予約されているのか不安でした。実際に予約がきちんと取れているかをホテルに確認すれば安心するのですが、わたしは臆病なためそういうことも気が引けてできないのです。最近はホテルの予約をインターネットでいっぱいやっているのでかなり自信は出てきたのですが。
　「アメリカも日本も１回表から出場する選手ではない」――。安住財務相は１３日、米国のルース駐日大使と財務省で会談し、欧州の財政・金融危機について野球にたとえて、欧州自身の対応が先決だとの考えを強調した。

　安住氏は「しっかりしたスキーム（枠組み）を作って、ギリシャや（欧州の）銀行を救済しないといけない。欧州は共同体なので、まずはその中で助けることを世界に示すべきだ」とも述べた。

　さらに、ユーロを発足させた欧州の通貨統合について「利益はあったが、今はマイナスに働いている」と指摘し、経済規模や財政状況が様々な国が集まるユーロ圏が単一通貨を構成していることのリスクが表面化しているとの見方を示した。

　［東京　１３日　ロイター］　円高長期化を背景に日本企業の海外Ｍ＆Ａ（買収・合併）が広がる中、保険各社は買収対象の評価を慎重に見極める姿勢を強めている。

　新興国などの成長市場取り込みと保険リスク分散のため、各社とも海外展開の拡大を急いでいるが、入札企業の競合や売り手の買いあおりで買収案件の価格が高騰するケースもある。案件によっては「高値づかみ」のリスクも指摘されており、日本勢は応札での過熱した価格競争に距離を置こうとしている。

　「ものすごい金額が飛び出した」──。英ＨＳＢＣ＜HSBA.L＞傘下の損害保険事業売却をめぐり、落札額として１０億ドル（約７６０億円）という予想金額が浮上、複数の保険会社の関係者から驚きの声が上がった。あまりに高額だとして「売り手側の買いあおりではないか」（損保関係者）との憶測も出ている。

　ＨＳＢＣにとどまらず、各国の金融コングロマリットの間では、世界経済の不透明感や金融規制強化の流れを受けて、非中核事業の保険会社を売却する動きが広がっている。海外展開を急ぎたい日本勢としては格好の買収対象だ。しかし、有望な案件には日本の保険会社同士が競合するケースが多く、「当初の想定以上に価格が高騰する事例が出ていた」（損保関係者）という。

　さらに、売り手側による「買いあおり」も指摘されている。日本勢が入札に参加すれば値が吊り上がるとの思惑から、アジア地域の保険会社買収を勧める動きが強まっているとされ、「日本勢をカモと見る向きもあるようだ」（損保幹部）との声すらある。

　買い物件としての価値が価格に見合うとも限らない。銀行を中心とする金融コングロマリットの傘下にある保険会社の多くは、銀行のネットワークを通じて商品を販売している。このため、グループから切り離され単独で売却された場合、従来の営業力を維持しにくくなるとの指摘もあり、買い手としてのリスクがともなう。

　関係筋によれば、ＨＳＢＣの損保事業売却で、欧州勢と並んで打診を受けた東京海上ホールディングス＜8766.T＞やＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス＜8725.T＞傘下の三井住友海上火災保険などは、１２日に締め切った１次入札に応じたもようだが、「高値づかみはしない。じっくり内容を見極める」（関係者）と過度の競り合いには応じない構えだ。

　（ロイターニュース　平田紀之、浦中大我）

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　［フランクフルト　１３日　ロイター］　欧州中央銀行（ＥＣＢ）は１３日公表した月報で、ユーロ圏の国債について民間債権者に損失負担を強制すれば、ユーロの信認低下につながる恐れがあるとの認識を示した。

　域内の銀行に悪影響を与え、外為市場のボラティリティーを増幅すると警告している。

　ＥＣＢの警告は、ユーロ圏の国債に関し投資家に損失負担を強制するという考え方一般に向けられたもので、７月２１日の首脳会議で合意し、現在議論が行われている民間部門関与のヘアカット（債務元本の減免）率２１％についての具体的言及はない。

　月報は「（損失負担を強制する）民間部門関与はユーロの国際的な信認を傷つけ、外為市場のボラティリティーを増幅する可能性がある」と指摘。「特に公的および民間の国際投資家は、債務を完全には履行しないかもしれない国々の通貨建て資産に対し、多額の資産を投資することを警戒する可能性がある」としている。

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