サボテンへの道

知り合いの家族から　ソファを譲り受けることになった。ワインレッドの皮のソファで　とってもきれいなコンディション。お引越しをすることになって　そのソファを持って行かないという理由で　ただでいただけることになった。ソファは　お部屋の中で　大きめな家具のため　とっても重要なインテリア。今回　こうやって　すばらしい色で　とてもきれいなソファをもらえることになって　大喜びだ。
布団を使っていた私ですが、ついにベッドになりました。ベッドはとてもいいものです。毎日が楽に眠れるため、朝の目覚めがとても気持ちが良いです。もっと早くしておけばよかったなと少し後悔しています。なぜベッドで睡眠が良くなったのかは分かりませんが、私はなぜか安心して眠れます。単なる布団が嫌いなだけかもしれません。皆さんもベッドに変えてみませんか。
　日系自動車メーカーがタイを拠点に、世界戦略のコンパクトカー事業を強化している。ホンダがアジア市場戦略車「ブリオ」の生産をこのほど始めたほか、来春には三菱自動車、スズキも１３００ｃｃクラスのコンパクト車を投入する。「アジアのデトロイト」とも呼ばれるタイを、世界市場攻略の生産・輸出拠点に育てていく考えだ。

　タイを拠点にしたコンパクト戦略車事業は、すでに日産自動車が先行している。昨年６月に「マーチ」の生産、輸出を開始。タイ、ＡＳＥＡＮ諸国だけでなく、日本も全量タイから輸入し、販売している。１００万円を切る最低価格が受け、昨年７〜１２月の半年で２万６８７０台と、年間販売目標の２万台を大きく上回るペースと好調だ。

　さらに、ホンダが「ブリオ」の生産を開始。３月からタイでの販売やインドネシアなどへの輸出を始める。４０万バーツ（約１０８万円）前後からと、ベースとなる「フィット」よりも安くした。

　続いて、来春には三菱が「グローバルスモール」を投入し、タイだけでなく日本、欧州、アジア各国へ輸出を始める。こちらも「１００万円を切る価格」（同社首脳）を目指す。スズキは２００億円を投じ、ラヨーン県に新工場を建設中。リーマン・ショックで計画を凍結していたが、需要回復が見込めたことから再開した。

　各社が戦略コンパクトを強化する背景には、タイ政府が輸出振興や環境対策のために打ち出した「エコカープロジェクト」がある。ガソリン５リットルで２０キロ以上走れる低価格小型車で、生産開始から５年目までに年１０万台を量産するなどの基準があり、これを満たせば、事業税の免除など、優遇措置が受けられる。

　かつてタイの自動車生産といえば、ピックアップトラックなど簡素な商用車が中心だったが、近年は生産技術が向上。低価格志向の強まる先進国向け車種の生産拠点としても重要視されている。（平尾孝）

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　米フロリダ州のスコット州知事（共和党）は１６日、オバマ米政権が同州に計画している高速鉄道整備に関連する連邦予算を拒絶するとの声明を発表した。同計画はほとんどの事業費に国費が充当される優良案件として注目され、日本企業もＪＲ東海や三菱商事など１１社が連合して応札準備を進めていたが、暗礁に乗り上げた格好で、関係者からは戸惑いと落胆の声が漏れている。

[地図でチェック]　フロリダの計画、米で計画中の高速鉄道網

　フロリダ州の方針転換を受け、ＪＲ東海は１７日「諸準備を着実に進めてきたので非常に残念」とのコメントを出した。今後は米国内の他の鉄道建設案件に売り込みを続けていくという。国土交通省鉄道局のインフラ輸出担当者も「きわめて政局的な展開で驚いている。条件面、スケジュール的にももっとも有望な案件だった」と落胆を隠せない様子だ。

　インフラ輸出を成長戦略に位置づける日本政府も、同計画に対して日本企業グループの受注を強力に後押ししてきた。前原誠司外相は１月の訪米時にフロリダに立ち寄ってスコット知事と会談、日本の新幹線技術を売り込んだばかりで、トップセールスも空振りに終わった格好。

　同高速鉄道は、フロリダ半島のタンパ−マイアミ間を結ぶ約５００キロを最高時速２７０〜３００キロで走行。タンパ−オーランド間約１３５キロの第１期区間の事業費は約３３億ドル（約２７００億円）で、うち米政府から２０億５０００万ドルの補助金が拠出される計画だった。「海外の鉄道建設案件は事業費が十分確保されていない場合も多くリスクが高いが、フロリダ案件は別格」（ＪＲ関係者）と評価されていた。ただ、日本企業関係者は「今後は道路や貨物鉄道など物流インフラの整備へ需要が変化するかもしれない」とも指摘した。


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　東南アジアを視察中の米倉弘昌日本経団連会長は１７日、最後の訪問地シンガポールで、リー・シェンロン首相と会談し、環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）への参加を求める経団連の考えを説明し、早期参加が実現するよう支援を要請した。これに前後して米倉会長はリム・フンキャン貿易産業相、ゴー・チョクトン上級相ともＴＰＰの参加問題で意見交換。１８日に現地で記者会見する。

　シンガポールはブルネイ、チリ、ニュージーランドとともに２００６年のＴＰＰ発効当初からの参加国のひとつ。また日中韓、米豪などと２国間の自由貿易協定も結んでいる。米倉会長は「日本の参加はシンガポールや域内経済の発展に貢献できる」と訴えた。

　また、日本の経済界がアジアのインフラ整備を通じて技術や人材のノウハウを域内に供与する方針であることも表明。インフラ整備に不可欠な巨額の資金を安定的に調達できる「アジア債券市場」を整備する必要性を説明し、アジアの金融の中心地であるシンガポールに協力を求めた。（シンガポール　早坂礼子）

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